専門家チーム「潜伏は桁違い」「最悪だと世界で4000万人死亡」!
情報速報ドットコム
【転載開始】
■イタリアで約590万人が感染か
専門家チーム「潜伏は桁違い」
「最悪だと世界で4000万人死亡」
「閉鎖隔離で効果も」
イギリスの専門家チームである
インペリアル・カレッジ・ロンドンが
新型コロナウイルスに関する調査報告
や推計値をまとめました。
犠牲者数が世界最多のイタリアに
ついて、既に人口の9.8%にに
あたる約590万人が感染している
とまとめ、感染が確認された患者は
氷山の一角に過ぎないと指摘。
他の国々でも同じだとして、少なく
とも公開されている数字の10倍以上
の感染者が居ると報告していました。
また、世界各国が何も対応せずに
新型コロナウイルスの感染が広がった
場合の推計値も発表し、その中で最悪
のケースとして死者4000万人が
発生する恐れがあると言及しています。
逆に世界各国が迅速な対応で早期の封じ
込めに成功した場合の数値も報告して
おり、今年の死者数は186万人程度
に抑えることが出来るとしていました。
都市閉鎖(ロックダウン)のような
政策は感染速度を緩やかにする効果が
あるとして、現時点で外出禁止令など
の措置でヨーロッパの死亡者数が6万人
ほど減っているとの調査報告をまとめ
ています。
インペリアル・カレッジ・ロンドンは
イギリス政府の判断材料の1つになって
いる専門家チームでもあり、この調査
報告は世界各国の新型コロナウイルス
対策にも影響を与えることになりそう
です。
★新型コロナ、迅速かつ厳格な措置でも
180万人死亡か 英研究
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=
20200327-00000014-jij_afp-int
【AFP=時事】英インペリアル・カレッジ
・ロンドン(Imperial College London)は
26日、新型コロナウイルスのパンデ ミック
(世界的な大流行)による死者数 は、
感染拡大を抑止するための迅速かつ 厳格な
措置を取ったとしても、今年世界 で180万人
に達する可能性があるとの 研究結果を発表
した。
★伊で約590万人感染か 専門家チーム
英
https://headlines.yahoo.co.jp/video news/nnn
?a=20200401-00000015 -nnn-int
イギリスの専門家チームは先月30日、
新型コロナウイルスの感染が深刻な
イタリアでは約590万人が感染して
いるとの研究結果を公表しました。
「インペリアル・カレッジ・ロンドン」
の専門家チームは、ヨーロッパ11か国
の死者数などから、実際に感染している
人数を推計しました。 それによりますと、
世界で最も死者が 多いイタリアでは、
人口の9.8パー セントにあたる
約590万人が感染して いるとしています。
★レポート9 概要
https://www.imperial.ac.uk/mrc- global-
infectious-disease-analysis /covid-19/
COVID-19の世界的な影響は大きく、
これによる公衆衛生上の脅威は、
1918年のH1N1インフルエンザパン
デミック以来、呼吸器ウイルスでは
最も深刻なものです。ここでは、
過去数週間に英国およびその他の国
における政策決定に情報を提供した
疫学的モデリングの結果を示します。
COVID-19ワクチンがない中で、
人々の接触機会を減らすことでウイ ルス
の伝播を抑制することを目的と した、
多くの公衆衛生対策(いわゆ る非薬物的
介入)の潜在的な役割を 評価します。
ここに示す結果では、 以前発表された
マイクロシミュレー ションモデルを2か国
(英国と米国 ―特に英国)に適用します。
隔離 状態でのいずれか1つの介入の効果
には限度がある可能性が高く、複数 の介入
を組み合わせて感染拡大に 実質的な影響を
与える必要があると いう結論に至ります。
次の2つの基本的対策が実行可能です
(a) 緩和:感染拡大を必ずしも停止させ
ないが、遅らせることに焦点を当て、
ピーク時の医療需要を低減すると同時に、
重篤な疾患のリスクが最も高い人々を
感染から保護する。
(b) 抑制:感染拡大を縮小することを
目的とし、感染者数を減少させ、その
状況を無期限に維持する。それぞれの
対策には大きな課題があります。最適
な緩和対策(感染疑いのある人の自宅
隔離、感染疑いのある人と同世帯の人
の自宅隔離、重篤な疾患のリスクが最も
高い高齢者などとの社会的距離の確保
の組み合わせ)は、ピーク時の医療需要
を2/3に低減し、また死亡率を半減する
と考えられます。しかし、感染症流行
の緩和の結果として、死亡者が数十万人
に上り、医療機関(特に集中治療室)の
負担が何倍にも増える可能性があります。
これを達成できる国にとっては、抑制
対策が優先対策オプションとなります。
【転載終了】
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日本と世界の環境があまりにも乖離
していて、実感がないのが今の日本で
しょう。
専門家はかなり緊迫した状況だと指摘
しますが、国民の危機感はいまだ緩い
感じですね。
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