五輪事前合宿45自治体中止で・・・

日刊ゲンダイDIGITAL

【転載開始】

■五輪事前合宿45自治体中止で選手には

　これだけのハンディ

　公開日：2021/05/15

　キャンセルの電話が鳴りやまない。

　東京五輪の事前合宿や交流事業で、

45の自治体が海外選手の受け入れを

断念した。

新型コロナウイルスの影響や感染対策

への負担などが理由に挙げられ、32の

自治体は相手国からの申し出だった。

　しかし、中には厳しすぎるコロナ対策

に白旗を揚げた自治体もあったという。

内閣官房が公開している五輪代表向けの

コロナ対策（通称アスリートトラック）

の中には、受け入れ自治体が担うものも

多いからだ。

　入国後14日間の健康管理や行動管理に

加え、選手がルールを破らないという

誓約書や滞在先での活動計画書を自治体

が事前に提出。

　また、入国14日間は練習場と宿泊施設

の往復のみ、練習場や宿泊機関では他人

との接触も禁止されている。

　これらを完璧に遂行するためには

活動拠点の消毒、検査や医療体制の確保、

専用移動車の用意や監視員の配置が不可欠。

費用は国が負担するというが、数字には

表れない負担が自治体に大きくのしかかる。

キャンセルの一報に胸をなでおろした自治体

もあっただろう。

　日増しに大きくなる五輪反対の声。

海外選手が来日することに対する地域住民

のアレルギーもあり、招かれざる客へと姿

を変えてしまった五輪スターたちは事前合宿

の中止で、五輪開幕直前の来日を強いられる

ことになる。

■棄権や出場辞退の選手が続出か

　さらに、ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）

によれば、選手村の滞在期間は原則として

自身が出場する競技開始日の５日前から

終了後２日後まで。

日本で独自に自主トレすることも禁止。

観光地を訪れて日本文化に触れることで

リフレッシュしたり、チームメートとの

コミュニケーションを図る機会も失われる。

そして何より、時差ボケの解消や日本の気候

に慣れる時間を与えられないまま、大一番を

迎えるのだ。

　そうなれば、世界記録が期待できないのは

もちろん、コンディション不良で選手が棄権

や出場辞退に追い込まれる可能性もある。

こんな状況下で事前合宿を開催する国があれ

ば、公平性はなおさら揺らぐ。

　このままでは、選手の負担と大会のレベル

低下は避けられそうにない。

開催反対派からの批判も根強く、選手はまさ

に針のむしろである。

【転載終了】

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　このような記事を見ると開催はアスリート

のためにも良くないですね。

　IOC及びJOCがアスリートファーストを標榜

するなら、中止する選択肢もあると思われます。